2019年07月23日
金銭的と時間的な負担を軽減できるのも合同葬
会社の経営者だけではなく従業員が亡くなった際にも、遺族と企業との合同で行うことがあるのが合同葬です。一週間以内には執り行う方法であり、開催までの準備期間はそれだけ短くなります。短時間での直前の準備期間になりますので、親族との関係をキチンと構築しなければなりませんし、葬儀準備もスピーディーで慎重に取り組まなくてはなりません。
自社施設を会場として利用することもありますが、セレモニーホールのように葬儀施設が完璧に整えられている場所、寺院など一般的な宗教施設も会場として選ぶことが可能です。遺族と2つ以上の団体が合同で行う葬儀ですが、普通のお葬式と比べてみると、流れはそれほど大きく変わることはありません。
団体や会社と遺族との話し合いをして、個人葬にするのか社葬にするのか、合同葬とするかを決めることから始まります。合同葬の儀式の流れは一般的なお葬式とあまり違いはないので、僧侶入場に始まり開式の辞があり、その後は読経に引導に弔事、それから順番に焼香の流れです。
やがて僧侶退場となり、閉式の辞の流れですから、実際に大きな違いで戸惑うようなことにはなりません。弔事の本数は少し多くなるのは仕方のないことであり、会社側の弔辞者と遺族側の弔辞者がいるからです。